
自社の商品を保管する倉庫を選ぶ際、「とりあえず近くて安いところ」で決めてしまい、後から後悔するケースは少なくありません。倉庫選びは一度契約すると長期間の付き合いになることが多く、最初の見極めが非常に重要です。今回は、倉庫選びで失敗しないための5つのチェックポイントをご紹介します。
① 立地とアクセスのバランス
倉庫の立地は、賃料と利便性のトレードオフになりがちです。都心に近いほど賃料は高くなりますが、配送先までの距離が短縮でき、輸送コストや納品リードタイムを抑えられます。逆に郊外の倉庫は賃料を抑えられる一方、幹線道路へのアクセスや高速道路のインターチェンジまでの距離を必ず確認しておく必要があります。自社の商流(どこから仕入れ、どこへ配送するか)を踏まえて、トータルコストで判断することが大切です。
② 倉庫の種別が自社の商材に合っているか
倉庫には普通倉庫だけでなく、冷蔵・冷凍倉庫、危険品倉庫、屋外・野積倉庫など、さまざまな種別があります。食品や医薬品を扱う場合は温度管理が可能な倉庫が必須ですし、化学薬品や危険物を扱う場合は消防法に対応した専用の倉庫でなければ保管できません。まずは自社の商材がどの種別に該当するかを整理し、その条件を満たす倉庫を絞り込みましょう。
③ 保管料金の計算方法を理解する
倉庫の保管料は「坪貸し」(スペース単位での固定賃料)と「パレット貸し」(保管量に応じた従量課金)の大きく2パターンがあります。在庫量の変動が少ない商材であれば坪貸しの方が予測しやすく、季節波動が大きい商材であればパレット貸しの方が無駄なコストを抑えられることもあります。見積もりを取る際は、入庫料・出庫料といった付帯費用も含めた総額で比較することをおすすめします。
④ 入出庫のオペレーション体制
倉庫によって、入出庫の締め時間や対応可能な荷姿(パレット・ケース・バラ)、検品体制は異なります。自社の出荷ペースやEC事業の当日出荷対応などの要件がある場合、その倉庫の体制で対応できるかを事前に確認しておく必要があります。可能であれば、実際に倉庫現場を見学し、庫内の整理整頓状況や作業員の対応を確認することも有効です。
⑤ 契約条件と将来の拡張性
契約期間、解約予告期間、途中でのスペース増減の可否といった契約条件は、事業の成長スピードに直結します。特に成長中の企業であれば、将来的に保管量が増えた際にスペースを拡張できるか、逆に事業が縮小した際に柔軟に契約を見直せるかを、契約前に確認しておくことが重要です。
倉庫選びは、立地・種別・料金・オペレーション・契約条件という5つの視点を押さえることで、失敗のリスクを大きく減らすことができます。Logi-Gatewayでは、全国約28,000件の営業倉庫情報を、都道府県や倉庫種別などの条件で検索できます。ぜひ、自社に合った倉庫探しにお役立てください。